立会外分売に参加するには、取扱のある証券会社から申し込む必要があります。
なかでもネット証券は、個人投資家が立会外分売に参加しやすい申込先として確認しておきたい存在です。
この記事では、立会外分売に参加できる主なネット証券5社について、各社の特徴や申込時に確認しておきたいポイントを初心者向けに整理していきます。
立会外分売はどの証券会社から参加できるのか？
立会外分売は、すべての証券会社から申し込めるわけではありません。
IPOのブックビルディングのように多くの証券会社が取り扱うケースとは異なり、立会外分売は実施銘柄ごとに取り扱い証券会社が限られます。
立会外分売の基本的な仕組みやメリット・デメリットについては、以下の記事で詳しく解説しています。
立会外分売とは？仕組みやメリット・デメリットを初心者向けに解説
個人投資家がネットから参加しやすい証券会社としては、主に以下の5社が挙げられます。
・松井証券
・SBI証券
・マネックス証券
・楽天証券
・SBIネオトレード証券
ただし、すべての立会外分売を5社すべてで取り扱うとは限りません。実際に申し込む際は、各証券会社の立会外分売ページで取扱銘柄や申込期間を確認する必要があります。
松井証券
松井証券は、立会外分売に参加できる代表的なネット証券の一つです。
立会外分売の取扱実績も多く、個人投資家にとって確認しておきたい証券会社です。申込はネット上から行うことができ、対象銘柄がある場合は、松井証券の立会外分売ページで内容を確認できます。
立会外分売は、分売価格が決定したあとに短い期間で申込を行うケースが多いため、事前に口座を用意しておくと確認しやすくなります。
詳細はこちら ⇒ 松井証券公式サイト
SBI証券
SBI証券も、立会外分売に参加できる主要なネット証券です。
IPO投資で利用している方も多い証券会社ですが、立会外分売の取扱もあります。SBI証券では、対象銘柄がある場合に立会外分売の申込画面から申込を行います。
IPOと同じく、立会外分売でも申込期間や申込上限、分売価格などを確認した上で参加判断を行うことが大切です。
詳細はこちら ⇒ SBI証券公式サイト
マネックス証券
マネックス証券でも、立会外分売の取扱があります。
マネックス証券はIPO投資でも利用されることが多いネット証券ですが、立会外分売に参加できる証券会社としても確認しておきたい存在です。
立会外分売は、銘柄ごとに取扱の有無が異なるため、実施予定銘柄が出た際には、マネックス証券で申込可能かどうかを確認しておくとよいでしょう。
詳細はこちら ⇒ マネックス証券公式サイト
楽天証券
楽天証券でも、立会外分売に参加できる場合があります。
楽天証券は利用者の多いネット証券のため、すでに口座を持っている方も多いと思います。立会外分売の取扱がある場合は、楽天証券の取引画面や案内ページから内容を確認できます。
ただし、すべての立会外分売を取り扱うわけではないため、実施銘柄ごとに確認することが重要です。
詳細はこちら ⇒ 楽天証券公式サイト
SBIネオトレード証券
SBIネオトレード証券も、立会外分売に参加できるネット証券の一つです。
大手ネット証券と比べると口座数は多くない印象ですが、立会外分売の申込先として確認しておきたい証券会社です。
立会外分売は抽選となる場合が多く、複数の証券会社から申し込める場合は、申込機会を増やす意味でも取扱証券会社をチェックしておく価値があります。
詳細はこちら ⇒ SBIネオトレード証券公式サイト
立会外分売は複数の証券会社を確認したい
立会外分売は、銘柄によって取扱証券会社が異なります。
そのため、松井証券、SBI証券、マネックス証券、楽天証券、SBIネオトレード証券の5社すべてで必ず申し込めるとは限りません。
また、申込上限株数や申込時間、抽選方法なども証券会社によって異なる場合があります。立会外分売に参加する場合は、分売価格、ディスカウント率、流動性、信用/貸借の状況に加えて、どの証券会社で申し込めるかも確認しておきたいポイントです。
立会外分売に参加する際の注意点
取扱証券会社は銘柄ごとに異なる
立会外分売は、毎回同じ証券会社で取り扱われるとは限りません。
過去に取扱があった証券会社でも、今回の銘柄で申し込めるとは限らないため、実施の都度確認が必要です。
申込期間が短いことが多い
立会外分売は、分売価格決定後から申込締切までの時間が短いことが多いです。
そのため、分売価格が決まってから証券口座を準備するのでは間に合わない可能性があります。参加を検討する場合は、あらかじめ複数のネット証券口座を用意しておくと対応しやすくなります。
参加すれば必ず利益が出るわけではない
立会外分売は、分売価格が市場価格よりもディスカウントされて決定されることが一般的です。
ただし、分売実施後の株価が分売価格を下回る可能性もあります。分売数量が多い銘柄や流動性が低い銘柄では、需給面の負担が出る場合もあるため、無条件に参加するのではなく、銘柄ごとに判断することが大切です。
まとめ
立会外分売は、主に松井証券、SBI証券、マネックス証券、楽天証券、SBIネオトレード証券などのネット証券から参加できます。
ただし、取扱証券会社は銘柄ごとに異なるため、すべての立会外分売に5社すべてから申し込めるわけではありません。
立会外分売に参加する際は、分売価格やディスカウント率だけでなく、取扱証券会社、申込上限、流動性、信用/貸借の状況なども確認しながら、無理のない範囲で判断することが大切です。