2021年IPO主幹事ランキング！押さえておきたい証券会社は！？

IPO投資をする際にIPO主幹事がどこなのかという項目は一番重要なポイントと言っても過言ではありません。IPOの主幹事は平幹事と比べても圧倒的にIPOの引き受け株数が多いので、IPO主幹事がどこになるかによってIPOの当選確率は大きく左右されます。

IPO株の抽選配分は日本証券業協会のルールに基づくと基本的に10%以上となっています。しかしながら中には上手にルールの抜け穴を狙って抽選配分をわずか1%に絞っている証券会社もあり、そんな証券会社がIPO主幹事になった日にはもう諦めモードに入ってしまいますよね。

それぐらい重要でIPO申し込みをする際はそのIPO銘柄の主幹事がどこなのかをIPOが新規上場承認発表された際は確実に押さえておく必要があり、本気でIPO株を狙いに行くのであればこの主幹事からの申し込みは必須と言えます。

そこで今回は昨年（2021年）のIPO主幹事はどこの証券会社が一番多く務めたのかを振り返って調べてみました。もちろん昨年（2021年）が多かったからと言って今年（2022年）も同様になるとは限りませんが、そう極端に増減することは無いかと考えられますので、見て頂くと最低限IPO投資をする際に必要な証券会社がどこなのかが見えてくるかもしれません。

昨年（2021年）のIPO件数は125社ありましたが、だからといってIPO主幹事も125社になるとは限りません。IPO銘柄の中には共同主幹事というケースもあるため、上場件数と主幹事回数は違ってきますので、それらを踏まえてご覧頂けますと幸いです。

2021年IPO主幹事ランキング！押さえておきたい証券会社は！？

いよいよマンモス野村を抜かし、堂々の1位となったのはみずほ証券です。銀行業は問題起こしまくりですが、どうやら証券業は順調のようですね。SBI証券も健闘しており、大手五大証券の一社となる大和証券を上回る主幹事件数となっています。

ただ残念ながら6位以下はもうどんぐりの背比べ状態となっており、特に大手五大証券と言われる証券会社のうちの野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券の4社はすべてしっかりと二桁の主幹事引き受け社数を務めているものの、残る1社の三菱UFJモルガン・スタンレー証券だけは例年通り大きく差を開けられており、一桁止まりとなっているのは残念ですね。

そして国内に証券会社はたくさんあるのですが、中にはIPOの主幹事を務めたくても務めることができない証券会社もあります。下記は日本取引所グループ（JPX）が主幹事候補として公式に発表している証券会社一覧となります。

上記の通り情報は2021年12月1日現在となっており、前回（2020年12月1日）は17社しか無かったのですが、今回新しく三田証券という証券会社が1社追加され18社となっています。確かに三田証券の公式サイトにも2021年12月1日付で主幹事候補証券会社に指定されたとの記載がありました。まさかの今年（2022年）主幹事はあるのでしょうか。

三田証券の公式サイトには「口座開設フォーム」がありましたが、アクセスすると「問い合わせフォーム」になっていたので躊躇してしまいました。電話などが掛かって来て面倒くさいパターンかもしれません。とりあえず一旦様子見としておきます＾＾；

上記主幹事候補証券会社一覧は18社となっていますが、外資系証券が4社入っているため、国内証券のみに絞ると実質的には14社となります。中でも昨年（2021年）は12社がIPO主幹事を務めていますが、残る2社は主幹事を務めていません。アイザワ証券と三田証券です。三田証券は仕方ないもののアイザワ証券はせっかく主幹事の権利があるのですから頑張ってほしいところです。

今年（2022年）はどのような形で進行して行くのかはわかりませんが、上記主幹事候補の証券会社を中心に申し込みながら、あとはやはり援護射撃として平幹事や委託幹事（裏幹事）もしっかりと攻めて行きたいところですね。